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#Twitterで選択対策（統計）
我が国の15歳以上人口は約１億１千万人（2018年推計）であるが、労働力調査ではその約1/1,100の10万人を調査することにより全体を推定している。

このように抽出した一部を調べて全体を推定する調査を【？】調査という。

正解は「D 標本」。

労働力調査は、基幹統計調査、かつ、標本調査。

「抽出した一部を調べて全体を推定する調査」という文脈では【標本】が正解。

仮に「報告の拒否や虚偽報告について罰則が設けられている」という文脈なら【基幹統計】が正解。

【定義】

・基幹統計→総務大臣が指定する特に重要な統計。罰則付き。
・悉皆（しっかい）→調査対象をすべて調査。全数調査ともいう。経済センサスなど
・パネル→同じ調査対象者（パネル）に対して一定期間、繰り返し行う調査。中高年者縦断調査など
・標本→サンプルを抽出し調査。

#毎日労一

2020そこそこ当たった #Twitterで選択対策 2021始動。

令和元年「労使コミュニケーション調査」。
労使関係の維持について事業所の認識をみると、「安定的に維持されている」と「おおむね安定的に維持されている」を合わせた『安定的』と認識している事業所は約【？】割となっている。

正解は約「D 8」割。

キーワードは「労使協調路線」。

1950年代、「総資本対総労働」と呼ばれた戦後最大の労働争議「三井三池争議」の収束後、闘争的な労働運動は急速に減っていく。
代わって60年代以降に広がったのが「労使協調路線」。現在の主流にもなっている。

ただし、事業者側の「安定」認識が８割、労働者側の「良い」認識が６割と、差異がある。
「片方はうまく行っていると思っていて、もう一方は小さい不満を溜め込んでいる」構図。

#毎日労一

#毎日労一
日本企業の人事賃金制度は、第二次大戦後、何回かの大きな節目を経験しながら変化し、現在に至っている。第二次大戦直後に登場し、その後の日本企業の賃金制度に影響を与えたのが【？】である。戦後の混乱期の中で、「食える賃金」の実現をめざして提唱された。

#毎日労一
1950年代になると、【？】が主流になる。当時の新入社員の属性を基準とした仕組みは、一定の納得性を持って受け入れられた。

#毎日労一
1960年代初め、当時の日本経営者団体連盟（日経連）は、賃金の「近代化」を目指して、【？】を導入することを大きな目標として掲げた。同じ業務であれば誰が担当しても賃金は同じという仕組みは合理的だと考えられたが、日本企業の労働実態と合わなかったために広く普及することはなかった。

#毎日労一

なんのロゴマーク？

選択肢は続きのTweetに。

上のTweetから。

なんのロゴマーク？

正解は「ハロートレーニング」

公的職業訓練の愛称・キャッチフレーズ「ハロートレーニング　～急がば学べ～」のロゴマーク。
愛称「ハロトレくん」

きらら→ポジティブ・アクション（均等法）普及促進のシンボルマーク。
もにす→障害者雇用認定
ユースエール→若者活躍認定

#twitterで選択対策（労一）
Ｄ・マグレガーのＹ理論は、【？】の提唱した目標管理の理論的基盤となった。

正解は「Cドラッカー」。
労務管理用語は選択式で平成13年、23年という周期で出題されている。
元々出題可能性は低いが、もし出題されるとしたら定義がある程度固まっている「古典的」労務管理用語である。
理論や施策と、その提唱者を結びつけておく。

主要なところは次の通り。
・テイラー→科学的管理・差別的出来高給
・メイヨー→ホーソン実験・モラール
・ドラッカー→目標管理・現代の経営
・マグレガー→X理論、Ｙ理論
・ハーズバーグ→動機づけ理論・職務充実
・アージリス→未成熟理論・職務拡大

#毎日労一

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