【情報戦争考察メモ】

1) コーネル大学の学生のソーシャル分析レポート(宿題)で燃え上がったトピックも御多分にもれず、

レッテル張りに力を注ぐ行為は、疑惑や証拠を元に正面からの議論を避けたい時の行動と言える。

その裏には弱点が控えていることが多い。

叩けばホコリまみれ感MAXである。
2) 自身の主張に自信が無いことの裏返しであり、ちょっと調べると都合が悪い証拠や証言、疑惑が大量に見つかる状況と隣り合わせであろう。

ゆえに、証拠に基づく反論が出来ないという弱みが避けられない。

関連ツイートを俯瞰しているとその傾向が顕著に浮かび上がってくる。
3) 主流メディアをはじめとするリベラル陣営が、正面からの議論を避け、レッテル張りに専念(=そうするしかない)状況は、Project Veritasが昨年会話録音を暴露したCNNの幹部の会話からも明らかである。

threadreaderapp.com/thread/1335951…
4) 従って、レッテル張りに専念せざるを得ない方々には、証拠を拾い集めて列挙して、正面からの議論を展開するのがオーソドックスかつ効果的だろう。

徹底的に議論や証拠との向き合いを避け続ける傾向を、高い確率で確認することができそうだ。

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More from @yukou_takahashi

27 Jan
1) トランプ前大統領に対する上院弾劾裁判を巡る最近の動きについてまとめてみたい。

ジョン・ロバーツ連邦裁判長が上院弾劾裁判に主催しない方針を表明した。
thegatewaypundit.com/2021/01/just-c…
2) ジョン・ロバーツ連邦裁判長が上院弾劾裁判の主催を辞退し、その代わりにパトリック・レヒー上院議員が代わりに弾劾裁判を主催することが発表された。

thehill.com/homenews/senat…
3) ただし、合衆国憲法では、連邦最高裁判長が上院弾劾裁判を主催すると規定している。

レヒー上院議員が連邦最高裁判長の代わりを務めることは、合法・合憲なのだろうか??
beckernews.com/house-articles…
Read 5 tweets
26 Jan
1) 米国東海岸一帯で大規模なインターネット遮断が発生

先ほど、Downdetector からの通知が立て続けにスマホに届いたので、何事かと思ったら

米国東海岸一帯で大規模なインターネット遮断が発生していた模様。

rt.com/usa/513695-nor…
2) 内容の抜粋翻訳&まとめ

米国北東部で大規模なインターネット障害が発生

インターネットユーザーは複数の主要なサービスやアプリを利用不能に

通信プロバイダのベライゾンは、"ブルックリンでの光ファイバー切断 "を原因としている
3)
Downdetectorは、停電の報告を追跡するウェブサイトで、火曜日の正午前にVerizon、Google、Zoom、YouTube、Slack、Amazon Web Servicesなどで広範囲に問題が発生していることを示しました。

ベライゾンはブルックリンにおける断線が原因と説明
Read 7 tweets
26 Jan
【情報戦争考察メモ】

1) リベラル陣営(日米問わず)は、コーネル大学の学生が提出したレポートを材料に、不正選挙を指摘するツイッターユーザーをデマを振りまく扇動者であるとレッテル張りにいそしんでいる。

こういう時は、マネーの流れを追いかけると色々と手掛かりが得られる。
2) コーネル大学自体にチャイナマネーが流れ込んでいるので、どういうスタンスであるのか想像に難くない。

今回のトピックの背景事情を示唆する手掛かりである。

それでは、チャイナマネーの流れを追跡しているツイートをピックアップしたい。
3-1)
コーネル・サン紙社説より
抜粋翻訳
cornellsun.com/2019/03/28/edi…

「コーネル大学が中国通信会社Huaweiから何百万ドルもの研究契約を受け取っていたが、黙っていたという木曜日のニュースは十分に憂慮すべき。
同大学が上記の契約の詳細の開示を拒否したことは、著しい透明性の欠如に繋がる。
Read 13 tweets
26 Jan
1) 世論調査から、「バイデン政権が米国を一つにまとめることができる」と信じているのは、米国人の20%しかいないことが明らかになった。

リベラル陣営の間でも、米国の分裂は不可避という見通しが大勢を占めているようだ。

breitbart.com/2020-election/…
2)

20:80という数字は、パレートの法則によく当てはまるが、米国の分裂は、ほぼ確定か。

保守派や共和党支持者、クリスチャン、トランプ支持派に対する言論弾圧や、国内テロ法を通した人権弾圧、再教育システムの導入を積極的に推進しているのだ、当然の結果ともいえる。
3)

バイデン政権の言行不一致の極みに、もう米国人は騙されないだろうし、覚悟も決まってきたのではないかな。

先日、ブリッジウォーターのレイ・ダリオ御大が「我々は恐ろしい内戦の(始まる)瀬戸際にいる」と言ったことを裏付ける動きである。
Read 4 tweets
25 Jan
1) バイデン大統領、米国製製品に対する連邦政府支出を増やす大統領令にサインする

まるでトランプ政権のような政策に見える。
民主党のスポンサーのグローバル企業にとっては、あまり面白くないのではないか。

抜粋翻訳してみる

zerohedge.com/political/bide…
2)

バイデン大統領は月曜日、注目を集めている「バイ・アメリカン」行政命令に署名。

これは連邦政府機関の米国製品購入を後押しする。

この命令は、米国の製造業者や労働者からより多くの商品やサービスを購入するように機関に指示し、そうした契約のために6000億ドル近くを自由に使用可能とする。
3)

「私は、アメリカの製造業の活力が過去のものであるとは一秒たりとも信じていない 」

「我々はアメリカを再建するために税金を使うつもりだ」

とバイデン大統領は大統領令に署名する前に述べた。
Read 5 tweets
25 Jan
東京直下型地震の噂についての考察

1) 真偽は別として、情報戦争という側面で分析したい。
仮説を重ねている点はご了承を、あくまで思考実験の一つとして見て頂ければと思う。

まず、日本人の国民性を考慮したトピック選別と物語の組み立てであると考えられる。
2)

日本人は地震の噂には大変敏感に反応する傾向にあることを踏まえ、裏付けとして引き合いに出された根拠も、一応の説得力を持つ構成である印象を受ける。

ここで、何かしらの目的を持って、何者かがこの噂を投下したと仮定する。
3)

続いて、その何者かがこの噂の影響を観測していると仮定する。

(地震波を観測するかのように)どういった経路で、どれくらいのスピードでこの噂が拡大するのかリアルタイムに観測しているのではないか。

ある種の実験とその観測である。
Read 4 tweets

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