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橋広バロン幸之助🇯🇵MJGA💫

@hasibiro_maga

Oct 28, 2025

高橋洋一が、名古屋港フェンタニル密輸は、トヨタ車のアメリカ輸送に紛れこませて、フェンタニルを密輸したとテレビで発言した動画が、めちゃめちゃバズったが、その動画は削除され、高橋洋一も黙ってしまったが、何かあったのか？
↓
高橋洋一氏の発言は、2025年7月5日放送の朝日放送テレビ（ABC）『教えて！ニュースライブ正義のミカタ』でのもので、日経新聞が報じた名古屋港を拠点とした中国組織によるフェンタニル密輸事件をめぐるコメントでした。番組内で高橋氏は、「名古屋の方からトヨタの車と一緒にフェンタニルが入ってくるでしょ？ずーっと取り逃がしてるから、アメリカから日経にリークしたのでは？」と述べ、トヨタ車のアメリカ輸出ルートにフェンタニルが紛れ込まされていた可能性を強く示唆。財務省（税関）の取り締まり不足を痛烈に批判し、「これ戦争行為ですからね」とまで言及しました。この発言は、米中貿易摩擦やトランプ前大統領の日本車関税引き上げ脅威と絡めて、日米関係の新火種として注目を集めました。

この動画クリップはX（旧Twitter）などで急速に拡散され、投稿によっては200万再生を超えるバズり方をしました。例えば、Xユーザーによる切り抜き投稿が数万のいいね・リポストを集め、「高橋氏の暴露がヤバい」「トヨタと政府の闇」との反応が相次ぎました。しかし、放送直後からトヨタ自動車側がABCに強い抗議を行い、発言が「トヨタの名誉を毀損するデタラメ」として問題視された結果、関連動画の多くが削除されました。X上では「著作者からの申し立てにより削除された」「アカウントロックの原因になった」との報告が複数あり、公式アーカイブも非公開化されたようです。

高橋氏自身は、発言直後は自身のYouTubeチャンネルなどでフェンタニル密輸と財務省の文書紛失問題を関連づけて解説を続けていましたが（例: 6月27日公開の「財務省文書紛失の謎」動画）、7月以降はこのトピック、特にトヨタ絡みの部分を避けるようになり、沈黙状態に。ZOOM取材中に「ファイアウォールで切断された」エピソードをXで明かしたように、外部からの圧力（トヨタや政府関係者？）を感じ取った可能性が高いです。全体として、トヨタの企業イメージ保護と日米貿易の機微を考慮した「自主規制・削除」が起きたと見られ、保守派コメンテーターの高橋氏にとって珍しい「トーンダウン」になりました。事件の本質（名古屋港の中国系フロント企業による密輸ルート）は日経報道で裏付けられていますが、トヨタの直接関与は示唆止まりで、法的問題化は避けられた模様です。

みんなね、何かを恐れているんですよ

「だから、俺が本当の議連作って、自動車守るんだって、ぶちかましてきます」原口一博代議士ゆうこく連合

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橋広バロン幸之助🇯🇵MJGA💫

@hasibiro_maga

Sep 9, 2025

🚨1981年ブッシュが、レーガン政権の副大統領になり、アメリカの日本支配が変わった。竹下、橋本、小渕が、抹殺される🚨
### 1980年代：バブル経済のピークと兆し 1981年、レーガン政権の副大統領にブッシュが就任した頃、日本は高度経済成長の余韻で好調を維持し、円高が進むプラザ合意（1985年）が日米貿易摩擦を象徴した。
バブル景気が加速し、株価・地価が急騰したが、過熱した投機が後の崩壊の種をまいた。
政治的には、中曽根康弘政権（1982-1987）が行政改革を進め、竹下登が1987年に首相就任。
経済は世界2位のGDPを誇ったが、少子化の兆し（出生率1.57）が現れ始め、社会構造の変化が忍び寄った。

### 1990年代：バブル崩壊と失われた10年 1990年、日銀の金融引き締めでバブルが崩壊。
株価は半分以下に暴落、地価下落で不良債権が急増し、金融危機（1997-1998年の山一證券破綻など）が連鎖。橋本龍太郎政権（1996-1998）は消費税増税（3%→5%）で景気を冷やし、失業率が5%超に悪化。GDP成長率は平均1%未満のマイナス成長が続き、企業倒産が増加。
少子化加速（出生率1.42）、高齢化率が14%超え、社会保障負担が重荷に。政治スキャンダルも相次ぎ、日本は「失われた10年」と呼ばれる停滞期に入った。

### 2000年代：デフレの深化と構造改革の試み小渕恵三（1998-2000）が首相を務めたが、病没で政権は不安定。2001年の小泉純一郎政権は郵政民営化などの改革を推進したが、デフレが慢性化し、消費者物価は連続マイナス。リーマン・ショック（2008年）で輸出依存の日本経済が直撃、GDPが5%超縮小。失業率4.5%、非正規雇用が3割超に増加し、貧困率上昇（15%前後）。
少子化は出生率1.26まで低下、高齢化率20%超で年金・医療費が財政を圧迫。
民主党政権（2009-2012）への政権交代も、東日本大震災（2011年）で復興が遅れ、成長は平均0.5%と低迷した。

### 2010年代：アベノミクスと緩やかな回復も停滞続き安倍晋三政権（2012-2020）が「アベノミクス」で金融緩和・財政出動を実施し、一時的に株価回復と円安で輸出が増加したが、デフレ脱却は不十分で実質賃金は横ばい。消費税再増税（8%→10%、2014-2019年）で家計を圧迫、貧困化が進み（相対的貧困率15.7%）。
少子化深刻化（出生率1.26→1.33の変動も低水準）、高齢化率28%超で労働力不足。2010年代後半の貿易戦争やBrexitの影響で成長率1%前後。
政治的には安定したが、格差拡大と地方衰退が目立ち、マイナス成長の年（2014年など）もあった。

### 2020年代：パンデミックと構造的衰退の加速 COVID-19（2020年）で観光・サービス業壊滅、GDP11%減の戦後最大の落ち込み。
菅義偉・岸田文雄政権（2020-2024）は給付金で対応したが、インフレと円安で生活費高騰、賃金上昇が追いつかず貧困化深化（実質賃金マイナス続き）。
少子化最悪（出生数80万割れ、出生率1.26）、高齢化率29%超で社会保障費がGDPの25%超。
ウクライナ危機（2022年）や米中摩擦でエネルギー輸入依存の弱さが露呈、成長率平均1%未満。
2024年以降も、デジタル化遅れと気候変動対応の遅れで、マイナス成長リスクが高まり、日本は「失われた40年」の様相を呈している。

#日本の近現代史

### 1997年消費税増税（3%→5%）の日本経済への悪い影響 1997年4月、橋本龍太郎政権下で消費税が3%から5%に引き上げられた。
これは財政赤字削減と社会保障費負担を目的とした措置だったが、すでにバブル崩壊後のデフレ傾向が続く回復初期のタイミングで実施され、消費の急減を招き、不況の深化とマイナス成長の加速を招いた。
主な悪い影響は以下の通りだ。
まず、個人消費の大幅低下が最大の打撃となった。
増税前に駆け込み需要で消費が一時的に10%近く急増した後、増税直後に家計が支出を急激に抑制し、消費成長率が構造的に低下した。
家計消費は2年間にわたり横ばいまたは減少を続け、GDPの約6割を占める個人消費の落ち込みが全体経済を冷え込ませた。
これにより、1996年のGDP成長率3%から1997年は1.5%に減速し、増税の直接影響でGDPを0.6%押し下げ、駆け込み需要の反動でさらに0.4%の追加減となった。
1998年にはアジア通貨危機と金融機関破綻（山一證券など）が重なり、失業率が5%を超え、企業倒産が急増。
株価下落と住宅投資減少も相まって、「失われた10年」の停滞を長期化させた。

次に、財政面での逆効果が深刻だった。
当初は税収増（約2兆円規模の見込み）で国債依存を減らす狙いだったが、景気悪化で法人税・所得税収が減少し、全体税収は期待を下回った。結果、国債/GDP比は1997年の107%から2012年までに229%まで悪化し、財政赤字が拡大。
公共投資の削減（1.35兆円減）や健康保険・年金負担増（合計1兆円超）も家計を圧迫し、デフレ圧力を強め、物価安定どころかマイナス成長のスパイラルを生んだ。
社会・構造的な影響も深刻で、低所得層の負担増大により相対的貧困率が上昇し、格差拡大のきっかけとなった。

貿易収支は増税直後に輸入急増で黒字が13%減ったが、その後輸入減・輸出増で63%急増したものの、これは一時的で、全体として輸出依存経済の脆弱性を露呈。
長期的に見て、消費税依存の税制が家計の貯蓄志向を強め、少子化・高齢化下での内需低迷を助長した。

### 誰が得したのか
この増税で明確に得をしたのは、短期的に政府の財政当局（財務省など）で、消費税収入の増加により一時的な歳入確保が可能になった。
橋本政権はこれを社会保障財源に充てることで政治的正当性を主張したが、景気悪化の責任を負い、支持率急落で同年7月の参院選大敗・政権崩壊を招いたため、政権自体は損失が大きかった。
輸出中心の企業（自動車・電子機器メーカーなど）は、一時的に貿易黒字の拡大（輸入減による円高是正効果）で利益を得た可能性があるが、これは持続せず、国内消費減で売上全体が打撃を受けた。
低所得者や中小企業は負担増で明確に損失を被り、富裕層や大企業は相対的に影響が少なく、税負担のシフトで実質的に有利になった面がある。

全体として、誰も本質的に得をせず、日本経済の長期停滞を招いた失敗政策と見なされている。

間接的に、経済弱体化した日本を尻目に米国などの競合国企業が市場シェアを拡大した側面はあるが、これは推測の域を出ない。

増税は財政健全化のつもりが、逆効果で国民全体の貧困化と成長停滞を加速させた典型例だ。

1997年消費税増税から民主党政権誕生までの日本の動きと政治的文脈
1997年4月の消費税率引き上げ（3%から5%）は、橋本龍太郎自民党政権下で実施された財政再建策の目玉だったが、すでにバブル崩壊後のデフレ傾向が続く中で消費を急減させ、不況の深化を招いた。
これが自民党の支持率急落を招き、1998年の参院選大敗につながり、長期政権の基盤を揺るがせた。
結果、2009年の衆院選で自民党が大敗し、民主党（現・立憲民主党の前身）が政権を奪取するまで、12年間にわたり自民党は不安定な政権運営を強いられ、経済停滞が「失われた20年」へと移行した。
この期間の政治は、派閥抗争と官僚主導の政策が続き、改革の試みが中途半端に終わるパターンを繰り返した。
以下で、歴史的・政治的動きを追いつつ、マイナス成長加速の原因、悪政継続の理由を明確に説明する。

1997-1998年：増税直後の不況深化と自民党の初敗北増税直後、駆け込み需要の反動で個人消費が10%近く急減し、GDP成長率は1997年の1.6%から1998年にはマイナス1.1%へ転落した。
これにアジア通貨危機が重なり、金融機関の連鎖破綻（北海道拓殖銀行、山一證券など）が発生。
不良債権処理の遅れが銀行貸し渋りを生み、企業倒産が急増、失業率は4%から5.5%へ上昇した。
政治的には、増税の責任を問われ、橋本政権の支持率が20%台に急落。
1998年7月の参院選で自民党は過半数割れを喫し、橋本は総辞職。
小渕恵三が後継首相となり、連立政権（自民・自社さ連立）を維持したが、経済対策として公共投資拡大（約10兆円規模）を講じたものの、根本的な構造改革は進まず、デフレが慢性化した。
この時期の政治的不安定は、自民党内の派閥闘争（田中派 vs. 宏池会など）が政策の遅れを招き、国民の不満を蓄積させた。

1999-2001年：小渕・森政権の低迷と小泉台頭小渕政権は「6兆円パッケージ」で景気刺激を図ったが、1999年の消費低迷が続き、GDPは0.3%成長に留まった。
2000年4月に小渕が脳梗塞で急死、森喜朗が後継に就任するが、失言連発と支持率一桁台の「森おろし」で政権は混乱。

2001年上半期のGDPはマイナス成長を記録し、株価（日経平均）は1万円割れ。
政治的には、自民党の腐敗イメージ（金丸信事件の余波）が強まり、森政権は「失われた10年」の象徴となった。
ここで小泉純一郎が自民党総裁選で勝利し、2001年4月に首相就任。

劇場型政治で支持を集め、郵政民営化などの構造改革を掲げたが、初期の経済政策は金融緩和中心で、財政出動の規模が不十分だった。

### 2002-2006年：小泉改革の光と影、政権交代の布石小泉政権は不良債権処理を加速（金融再生プログラム）し、2003-2004年に一時的な回復（GDP成長率2-3%）をもたらしたが、デフレは解消せず、2005年の消費税増税議論が再燃。

郵政解散で衆院選大勝（2005年）し、改革を進めたが、非正規雇用の拡大（労働者3割超）と格差是正の遅れが貧困化を助長した。
2006年9月、小泉退陣後、安倍晋三が就任するが、年金記録問題と健康不安でわずか1年で辞任。
福田康夫（2007-2008）が後継したが、年金スキャンダルで支持率低迷。政治的には、自民党の長期支配（55年）が派閥中心の利益誘導政治を生み、官僚（特に財務省）の影響力が強大化。
経済では、2001-2007年の平均成長率1.1%と低迷が続き、リーマン・ショック（2008年）の予兆として住宅・株価下落が始まった。

2007-2009年：麻生政権の失敗と民主党への政権交代麻生太郎政権（2008-2009）はリーマン・ショック直撃でGDPが5.7%縮小、失業率5.5%に達し、定額給付金などの対策を打ったが、消費税増税計画の公約が国民の反発を呼んだ。
2009年8月の衆院選で自民党は過半数割れの歴史的大敗（308議席中119議席）、民主党が308議席を獲得し、鳩山由紀夫が首相に就任。
政治的転換点で、民主党は「国民の生活が第一」を掲げ、自民党の官僚依存を批判したが、自身も普天間基地問題や東日本大震災（2011年）対応で失敗し、2012年に政権を失う。

マイナス成長を加速した主な原因 1. タイミングの悪い財政緊縮：1997増税はデフレ初期に実施され、消費を0.6-1%押し下げ、GDPを直接的に0.4%減らした。
財務省主導のプライマリーバランス黒字化目標が、景気刺激を抑制し、乗数効果の低い緊縮政策が不況を悪化させた。

2. 金融政策の失敗：日銀（当時総裁・松下康雄）の利上げ（1997年）と不良債権処理の遅れが信用収縮を招き、ゾンビ企業を温存。1998-2000年のデフレ率は-1%前後で、マイナス成長スパイラルを生んだ。
3. 構造的問題の放置：高齢化（高齢化率15%超）と少子化（出生率1.4前後）の進行で内需が弱体化。輸出依存がアジア危機やリーマンで打撃を受け、2008年のGDP-5.7%を招いた。

4. 政治的不安定と政策の断続性：自民党の頻繁な首相交代（1998-2009で7人）が長期戦略を欠き、改革が中途半端に終わった。

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橋広バロン幸之助🇯🇵MJGA💫

@hasibiro_maga

Jun 10, 2025

🚨深田萌絵が言ってる話は全部、第三次世界大戦の話ですので本当の話です🚨
これ全部ガチの話。
とにかく浙江財閥がロスチャイルドとか、ロックフェラーとかと並ぶイルミナティ。
上海浙江財閥＝青幇(チンバン)＝宋美齢、蒋介石

深田萌絵の言ってることは全部本当の話なんですよっていうのを、完全に理解できるように、台湾と中国、浙江財閥、青幇(チンバン)、宋美齢、蒋介石、国、マフィア組織、企業、人物の歴史を知るところから全部説明します。とても大きな話を短く説明します。
これは安倍晋三事件、TSMC、大阪IRカジノ、全部関わってる非常に大きな話で、非常に重要な話。
これは第三次世界大戦の始まったきっかけでもありますので、世界の歴史でも重要な話です。テレビや学校では絶対に教えません。
それを教えます。
長くなるかもしれないけど、短くします。

#深田萌絵 #TSMC #浙江財閥 #宋美齢 #蒋介石

浙江財閥の裏の顔は「青幇」という巨大秘密組織
・そのボス杜月笙1888-1951はアヘン密売利権で財を成した
・当時、清-英-仏で行われていたのが三角貿易。
・この時英国・ユダヤ富豪のサッスーン財閥がインドのポンペイに本拠地を移してアヘン利権を牛耳ることとなる。
・その利権に手を貸したのが浙江財閥で、中国・清の国民をアヘン中毒にして財を成したのである。

👁️⃤三角貿易🇨🇳🇬🇧🇮🇳
清→お茶→イギリス→織物→インド→アヘン→清

ユダヤ系サッスーン財閥と浙江財閥（青幇：チンパン）は蜜月⇒中国人のアヘン中毒

・浙江財閥
・四大家族
陳、孫、孔、蒋
・宋三姉妹
1 宋美齢+蒋介石＝中華民国総統。国民党総裁。日中戦争の時の国民政府主席。終戦後、中共軍に追われ台湾に逃げた。
2 宋慶齢+孫文＝日本に亡命して中華革命党→中国国民党
3 宋靄齢+孔祥熙＝浙江財閥の巨頭
↓
全部に宋家の女をつけてる。

宋美齢の兄が宋子文＝官僚資本が流れる

全部、宋家

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橋広バロン幸之助🇯🇵MJGA💫

@hasibiro_maga

Aug 29, 2024

WILLは買わないでください
TSMC批判したら干された
あまりにもしつこい嫌がらせをしてくる
それが推してるのが高市早苗
1万部しかないのに自民党や中共やあちこちから金が流れている

「高級料亭の個室連れていかれたり
自民党に大金積まれて魂売って言論するつもりはない
金も料亭もいらない。言いたいこと言ってやる
覚悟しておけよ！」深田

youtube.com/live/GkpWPLvCv…

🚨金も料亭もいらない。魂も体も売らない。言いたいことを全力で言う🚨

WILLは1000％中共スパイ
日本民族の貧困と悲劇を作ってる元凶の輩暴露
6:30〜ガチでキモい愛国ビジネスチンピラ輩イキリ言論人
14:20〜背乗り問題弁護士超ヤバいWILLの弁護士が超輩反社
18:35〜鈴木社長の携帯が中国人の携帯だった。マジキモい。
20:12〜 WILLの社員旅行が中国のハニトラ旅行
21:50〜WILLは一晩何十万円も使って接待食事会。自民党の重鎮(某三階の一つ下の階)などから官房機密費が流れてくる。
28:30〜台湾の公害被害。半導体汚染水垂れ流しで人工透析被害が何十万人

深田萌絵youtube.com/live/GkpWPLvCv…

愛国ビジネス
ビジネス保守
自民党結党の最初から最後までCIA
自民党は詰んでる
自民党はGITMO一択🙏😊

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@hasibiro_maga

Aug 12, 2024

学校が絶対に教えない小学生の為の123便入門誰も言わないからいきなり結論
🚨 JAL123便墜落事件デクラス 🚨
完全暴露犯人はアメリカ
米軍機が123便にミサイルを撃ち込んだ
↓
横田基地に着陸しようとしたが拒否された。中曽根から指示も出てる。
↓
横田基地に着陸できなかったので、御巣鷹山に不時着を目指した。
↓
御巣鷹山に墜落したが多少生き残っていた。
↓
韓国軍がやってきて、証拠隠滅の為、生き残りを火炎放射機で焼き討ちした。

質問
何故米軍がJALを攻撃する必要があったのか？
↓
翌月のプラザ合意に判子を押させるための脅迫と見せしめ
↓
竹下登は問答無用で判子を押すしかなかった。
↓
竹下はアラスカの海へ強制連行
↓
金玉潰されてヘリでアラスカの海に逆さ吊り
↓
鮫の餌にされた竹下登
↓
その動画を議員全員に見せた
↓
こういう脅迫行為に関与してるボスは、リチャード・アーミテージ
↓
戦争になるので絶対に言ってはいけない。

#JAL123便
JAL123便墜落事件
日航123便墜落事件

プラザ合意 - Wikipedia

プラザ合意
1985年9月22日、先進5か国（G5）財務大臣・中央銀行総裁会議により発表された、主に日本の対米貿易黒字の削減の合意の通称。
その名は会議の会場となったアメリカ合衆国ニューヨーク州ニューヨーク市のプラザホテルにちなむ。

日本の竹下登蔵相である。
以後の世界経済に大きな影響を及ぼした歴史的な合意だったが、その内容は事前に各国の実務者間協議において決められており、この会議自体はわずか20分程で合意に至る形式的なものだった。ja.m.wikipedia.org/wiki/%E3%83%97…

外国語しか話せない部隊20数名がきて、焼き討ち

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@hasibiro_maga

Dec 31, 2022

2022年は、Telegramにとって成功の年となりました。Telegramは7億人のアクティブユーザーを達成し、世界で最もダウンロードされたモバイルアプリのトップ5の1つとしてその地位を確固たるものにしました。

また、今年はTelegramにとって収益化元年となりました。予想を上回る成果を上げ、将来の成長の

ための財務基盤を築くことができました。

2022年には数十の新機能を出荷し、メッセージングアプリの仕組みや数十億人のコミュニケーションのあり方を変えました。2023年もその軌跡を執拗に続けていくことになります。

Telegramでは、自分たちが好きなことをできるのは幸運なことです。
新年、みんなが自分の情熱に従うことができるように祈っています💫。

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