おそらくこうだろう🤔。昔々登録したアカウントがあってそれにログインした状態で注文しようとしている。当時は生年月日が必須でなかったのが、後に生年月日が必須になっているため、「会員登録情報の変更：保存する」のせいでエラーになる。というわけで、「保存しない」を選んだら通った。 
つまり、教科書などで見かける「データに解釈を与えたものが情報である」的な説明は、この図の右側（出力側）だけ見て言ってるということなわけ。左側を見失っていると、data protectionにおける「personal data」の真意を理解できないことになる。
同じCPU使用率でも、OS負荷の違いにより、システムがもたつくか否かは異なるわけだが、Coinhive事件で警察・検察はそれがわからず、CPU使用率だけをみていた。その上さらにこんな↓調子。
朝日新聞も言われた通りに流すようじゃ存在意義なし。
日本の人たちがこのことを理解できなくなったのは、OECDガイドライン1980が「file」概念を定義規定から省いたことが原因となったことが判明してきた。OECDガイドラインには単発の散在的情報まで対象であるかのように誤読できてしまう。「data」の語が辛うじてfile前提を含意しているが、理解されない。
あと、eKYCに際して同意した規約はこれだけ。この書き振りからすると日本郵便が自ら行うもののようだけど、本当か？ 外部委託の可能性はあるが、委託先がデータを混ぜてたりしないだろうね？ 
なぜxIDがマイナンバーを必要としたか。必要なかったのだとすれば、何が違うのか、が世間に理解されないといけない。
