正しい共産主義の戦後史

①米国(米ドル)
国民をマスコミで騙してきたが、生意気になって手に負えない

②EU(ユーロ)
バッチリ共産主義体制を構築はしたが、ユーロに米ドルに替わる覇権は無理だった

③中国(人民元)
今度こそ、今度こそ、と頑張っている最中に本拠地をトランプに奪われ発狂
共産主義というのは、基軸通貨の覇権を持つ勢力、つまりウォール街(影の政府)の人民統治システム、ということがわかれば、矛盾なく流れを整理できる。

彼らの生命線は、中東のエネルギー(イラン)であり、自国のシェールガスを育てるトランプは、何としても排除しなければならなかったわけだ。
▫️中東の石油に関するウォール街、中国共産党の利権

▫️中国金融市場の急速な成長と、ウォール街の実質的なシェア

核心は常に報道されない、また国家も機密情報として取り扱っている。

しかし物事は、本質を見ないと真実には辿りつかない。

イランの軍部は、抵抗するイラン国民を殺戮してきた。
バイデン政権がマトモかどうかは、イランへの対応を見ればすぐわかる。

これまでの敵対が嘘のように、またイラン核合意が復活し、見えないところで、米国民主党と中国共産党は談合し、中東を食い物にする。

茶番の米中対立を報道するのが、マスコミの仕事だ。
jiji.com/jc/article?k=2…
別に突然米国が共産主義化したわけではない。

シェールガス開発を推進するトランプと戦うために、ついにウォール街がその正体をごまかせなくなっただけだ。

彼らは過去、米国民の承認を取らず(民主主義を無視して)、日本に核兵器を投下した。

その後、隠し続けてきた化けの皮が剥がれただけだ。
戦後教育を受けた日本国民の多くが歴史を捻じ曲げられている。

しかし、日本に核兵器を投下した巨悪こそが共産主義勢力であり、戦後ずっと今日まで、巨悪は巨悪であり続けた。

それが真実だ。

その本質を見抜き、戦後初めて本気で戦った英雄が、ドナルド・トランプである。
日本とイスラエルは、共産主義の被害が少ない。

なぜなら、多民族国家でも移民国家でもないからだ。

しかし、これに言及すると、民族主義者、極右などとレッテル張りをされる謎の圧力が発生する。

これこそがまさに共産主義による言論弾圧である。

彼らの敵は愛国者である。
私は物心ついてから、ずっと政治を語る著名人に違和感があった。

日本に核兵器を投下した勢力が米国民主党であり、その系譜は今も脈々と受け継がれ、CIAを使って世界中で謀略ばかりしている事実を誰も語らないからだ。

果敢に立ち向かうトランプさんを見て、日本国民こそ目覚めるべきだと思った。

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24 Jan
インド太平洋戦略(中国共産党包囲網)

▫️トランプ政権時代

日米豪印(盤石)

▫️バイデン政権誕生

日豪印  米←不穏な動き

▫️近い将来

日豪印英独仏  米←見ものだな

中国共産党に擦り寄りたがるバイデンは、常に監視する必要がある。

所詮は、#不正大統領 だからな。
なんで尖閣防衛にフランス軍が来るんだよ😳

と、中国共産党が喚いても、来るものは来るので仕方がないのである(笑)

ここでフランス軍は国際社会に明確な意思を示す。5月が楽しみだ。

中国共産党、#不正大統領 と共に、世界中の嫌われ者になりそうだな。
news.yahoo.co.jp/articles/133c1…
今、国際情勢は、米国民主党がマスコミを使って民主主義国家の民意を扇動し、アドバンテージが取れるかの瀬戸際にある。

かつてそれは簡単だったが、今回うまくいくかは微妙な情勢だ。

日豪印の同戦略による結束は強い(報道されないだけ)

米国民主党は、ついにその権力の限界を露呈するだろう。
Read 5 tweets
22 Jan
日米だけでなく大半の西側諸国で実施されてきた緊縮財政とは何だったのか。

簡単に言えば、ウォール街(IMF体制)による国家国民の締め付けである。

1部のエリートが奴隷を支配する、この思想が彼らの本質だ。

しかし、さすがに国民に媚を売らないとバイデンは持たない。
jp.reuters.com/article/health…
バイデン政権は、米国民を力でねじ伏せるか、金をばら撒いて媚を売るか。

これが最初の指標となる。

しかし、このばら撒きが上院(実質ウォール街)を通過するかは微妙だ。

しばらくは、政治と金融の温度差をよく見ていく必要がある。

しかし、バイデンが190兆ばら撒くなら日本国民はチャンスだ。
コロナで景気が悪いのに、株価は上がるのか。

なぜなら、株価とは何の信用にも裏付けられてないからだ。

中央銀行は通貨発行し放題なのが現実。

コロナで各国が金融緩和や国民給付をしたため、市場に金はたぷたぷである。

余剰した金は投資に向かうしかないため、株価は上がる。それだけの話だ。
Read 4 tweets
7 Jan
私は残念ながら、このウォール街という強大な権力の前に、トランプ大統領側が逮捕される可能性があると思っている。

愛国者のリーダーが、CIAとマスコミから様々なレッテルを貼られ、最後は監獄に送られる。

これが当たり前だった国家がある。

韓国だ。
news.yahoo.co.jp/articles/c4cea…
不正選挙に肯定票を投じた共和党上院議員は、わずか6名だった。

共和党、民主党、どちらに投票しても何も変わらない。

なぜなら、右と左は人工的に作られ、そのどちらもウォール街のグローバル共産主義に支配されているからだ。

これが戦後レジームであり、第二次世界大戦後の世界の本当の姿だ。
私たちの祖先が米国のどんな勢力と戦争し、核兵器を投下されたか。

安倍前首相が言っていた戦後レジームとは何か。

世界を俯瞰せず(真の敵を見ず)、嫌韓反中の狭い世界で政治を語るのが、いかに無意味か。

長く私のフォロワーでいていただいている方々には、もう語る必要もないと思う。
Read 6 tweets
7 Jan
戦後の国際社会は、マスコミが民意をひとつの結論に誘導し、平和を維持してきた。

操作された民主主義が支配層と一般国民の妥協の産物だった。

しかし、民意の政治への関心の高まりが、それを不可能にする未来が来る。

支配層は2000年時点でその未来を予測し、次の統治形態を模索してきた。
そこで考え出されたのが、ITを利用した監視社会だ。

なぜ中国ITのユーザー管理にバックドアがあったのか、米国ITの個人情報漏洩が相次いだのか、チベットの人権侵害の真の目的はなにか。

すべては、この監視社会の実現という戦略に帰結する。

しかし結論から言えば、監視社会は間に合わなかった。
民意の政治的な覚醒は、支配層の試算を超え、トランプ政権が誕生した。

これは支配層側からすれば、痛恨のミスである。

そして、今回私たちが見た司法買収、不正選挙、コロナ拡散は、明らかに応急処置である。

この中途半端な対策は、多くの米国民にさらに真実を教える結果となった。
Read 5 tweets
6 Jan
私は、民主主義とトランプ大統領を心底応援しているが、片方で私たち日本国民はバイデン大統領誕生のリスクにも冷静に備える必要がある。

当然副大統領までウォール街側であれば、トランプの作戦は敵に筒抜けだからだ。

マスコミは今回の犯罪行為をすべて、トランプ支援者のせいにするだろう。
オバマ政権との大きな違いは、ウォール街がもはや民主主義を取り繕わなくなったことだ。

米国民の約半数に自らの不正が露呈することを前提で戦略を立てている。

片方で、それでも民主党政権の共産主義の方が心地いいと感じる米国民が半数近くいる。

長きに渡る移民政策が効いている。
米国の構造変化が顕在化し始めたのは、10年位前からだろう。

白人の比率が減少し、ヒスパニックが台頭してきた。

そして今、元移民の子供たちは、米国を自分の国と思っている。

歴史を持たない彼らが均質な共産主義を嗜好するのも理解はする。

しかし、その上にはグローバル企業の戦略がある。
Read 10 tweets
6 Jan
引用動画後半に解説されているリン・ウッド弁護士の告発について、大紀元もこの辺りが限界だと思うので、一応解説を。

児童虐待や人身売買は、ジョージ・ソロスやキッシンジャーが長生きするためにやっている。

児童に恐怖を与え、長寿化を可能とする成分を抽出するためだ。
アドレナクロムという長寿化を可能とする成分の抽出は、バチカンで始められ、今は多くの企業がその販売に手を染めている。

また長寿化を望むのは、ソロスやキッシンジャーだけではない。

世界中の富裕層、中国共産党、マスコミ、CIA等の諜報機関が、この薬品の情報隠蔽に協力している。
なお、この情報はリン・ウッド弁護士が明確な証拠を提出しても、ビジネス保守の著名人、誰一人言及できないだろう。

所詮彼らにとって政治は、飯の種でしかないからだ。

しかし、どの道リン・ウッド弁護士は引き下がらないと思うので、先にツイートしときます。
Read 4 tweets

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